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商学双書5
国際経済学
大畑弥七/横山将義 著
国際経済学
発 行2016年11月1日
税込定価2,700円(本体2,500円)
判 型A5判並製
ページ数258頁
ISBN978-4-7923-4259-3
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■内容紹介
目  次


はじめに

第吃堯々餾殍念廚陵論と政策
第1章 比較優位と貿易 ………2
1 比較生産費説 ………2
1─1 比較優位 ………2
Column 顕示比較優位 (5)
1─2 相対労働生産性と比較優位 ………5
1─3 生産特化 ………8
2 為替レートと比較優位 ………9
3 機会費用と比較優位 ………12
3─1 生産可能曲線 ………12
3─2 機会費用と国内相対価格 ………13
4 交易条件と貿易利益 ………15
4─1 交易条件の決定 ………15
4─2 貿易利益の分配 ………17
4─3 交易条件の変化 ………20

第2章 貿易のための生産と消費の理論 ………22
1 生産の理論 ………22
1─1 生産関数と等産出量曲線 ………22
(1)生産関数 (22)
(2)等産出量曲線 (23)
(3)技術的限界代替率と限界生産物 (25)
1─2 生産要素の最適投入 ………25
1─3 1次同次型生産関数の特徴 ………27
2 ボックス・ダイアグラムと生産可能曲線 ………30
2─1 生産要素の効率的配分 ………30
Column 契約曲線の形状 (32)
2─2 生産可能曲線 ………33
(1)生産可能曲線の導出 (33)
(2)生産可能曲線の形状 (34)
Column 短期の生産可能曲線 (36)
2─3 最適生産の決定 ………37
3 消費の理論 ………40
3─1 家計の無差別曲線 ………40
(1)効用関数 (40)
(2)無差別曲線の特徴 (40)
(3)限界代替率と限界効用 (42)
3─2 社会的無差別曲線の導出 ………43
3─3 最適消費の決定 ………46

第3章 近代貿易理論 ………48
1 自由貿易と貿易利益 ………48
1─1 部分均衡分析 ………48
1─2 一般均衡分析 ………50
(1)閉鎖経済下の国内均衡 (50)
(2)自由貿易下の均衡 (52)
(3)交換の利益と特化の利益 (53)
Column 日本の貿易構造 (55)
2 ヘクシャー=オリーン定理 ………56
2─1 要素賦存比率と比較優位 ………56
(1)生産可能曲線の描き方 (56)
(2)比較優位の決定 (59)
Column レオンティエフの逆説 (60)
2─2 要素価格均等化 ………61
Column 要素価格の絶対的均等化 (63)
3 貿易均衡と交易条件 ………64
3─1 オファー・カーブの導出 ………64
3─2 均衡交易条件の決定 ………66
4 補論:サムエルソン=ジョンソン図による分析* ………67
4─1 サムエルソン=ジョンソン図の導出 ………68
4─2 「要素賦存比率の定理」と「要素価格均等化の定理」 ………71

第4章 貿易政策 ………75
1 関税 ………75
1─1 部分均衡分析 ………75
1─2 一般均衡分析 ………77
Column 貿易依存度 (80)
2 生産補助金 ………81
2─1 部分均衡分析 ………81
2─2 一般均衡分析 ………82
Column 消費税 (84)
3 輸出補助金 ………85
3─1 部分均衡分析 ………85
3─2 一般均衡分析 ………86
4 自由貿易地域 ………88
4─1 部分均衡分析 ………89
4─2 一般均衡分析 ………90
Column ゲーム理論と国際政策協調 (93)

第5章 国際貿易の諸問題 ………95
1 外部性と貿易 ………95
1─1 部分均衡分析 ………95
Column 独占と貿易 (97)
1─2 一般均衡分析 ………99
2 経済成長と貿易 ………101
2─1 生産要素の供給増加 ………101
(1)生産可能曲線の描き方 (101)
(2)リプチンスキーの定理 (103)
2─2 窮乏化成長 ………104
2─3 幼稚産業保護 ………106
Column 雁行形態論 (109)
3 直接投資と貿易 ………110
3─1 資本移動 ………110
Column 直接投資の拡大がもたらしたもの (112)
3─2 直接投資パターンと貿易 ………113
(1)小島モデルの仮定 (113)
(2)順貿易指向的直接投資 (113)
Column 中立的技術進歩 (116)
(3)逆貿易指向的直接投資 (116)
4 規模の経済と貿易* ………118
4─1 生産可能曲線 ………118
4─2 生産特化と貿易利益 ………120
Column 代表的需要理論 (122)

第局堯.ープン・マクロ経済の理論と政策
第6章 国際収支と為替レート ………124
1 GDPと外国貿易 ………124
1─1 GDP ………124
1─2 経常収支と貯蓄・投資バランス,財政収支 ………126
Column 需要項目からみた経済成長 (128)
2 国際収支と外国為替市場 ………129
2─1 国際収支 ………129
Column 人口の高齢化と家計貯蓄 (132)
2─2 外国為替市場と為替レート ………133
2─3 国際通貨制度 ………135
(1)変動為替レート制 (135)
(2)固定為替レート制 (136)
2─4 為替レートと経常収支 ………137
Column 為替レートと貿易収支 (138)
3 為替レートの決定理論 ………139
3─1 金利平価 ………139
3─2 資産市場と為替レート* ………141
(1)資産市場の均衡 (141)
(2)為替レートと利子率の同時決定 (142)
(3)為替レートと利子率の変化 (144)
3─3 購買力平価 ………147
Column 購買力平価の計測 (150)

第7章 オープン・マクロ経済の基礎モデル─IS─LM─BP曲線─ ………151
1 生産物市場とIS曲線 ………151
1─1 総需要 ………151
Column 現在価値 (154)
1─2 均衡GDPの決定 ………154
1─3 GDPと経常収支 ………156
1─4 IS曲線 ………157
2 貨幣市場とLM曲線 ………159
2─1 貨幣需要 ………160
Column 債券価格の決定 (161)
2─2 均衡利子率の決定 ………161
2─3 LM曲線 ………163
3 国際収支とBP曲線 ………165
3─1 経常収支と金融収支 ………165
3─2 BP曲線 ………167

第8章 固定為替レート制下のマクロ経済政策の効果と有効性 ………172
1 固定為替レート制下のマクロ経済モデル ………172
2 不完全資本移動とマクロ経済政策 ………177
2─1 財政政策 ………177
(1)資本移動性が高いケース (177)
(2)資本移動性が低いケース (179)
(3)数式による政府支出拡大効果の確認 (180)
2─2 金融政策 ………181
Column 期待インフレ率の上昇 (183)
2─3 為替レートの変更 ………184
2─4 外国経済の変化 ………186
(1)外国所得の変化 (186)
(2)外国利子率の変化 (187)
3 完全資本移動と財政・金融政策 ………190
3─1 財政政策 ………190
Column 貿易政策の効果 (192)
3─2 金融政策 ………192
Column 完全雇用下の財政・金融政策 (193)
4 資本移動の完全制限と財政・金融政策 ………194
4─1 財政政策 ………194
4─2 金融政策 ………196
4─3 為替レートの変更 ………197
5 内外均衡と財政・金融政策の割り当て ………198
5─1 国内均衡曲線と対外均衡曲線 ………198
5─2 財政・金融政策の割り当て ………202

第9章 変動為替レート制下のマクロ経済政策の効果と有効性 ………205
1 変動為替レート制下のマクロ経済モデル ………205
2 不完全資本移動とマクロ経済政策 ………210
2─1 財政政策 ………210
(1)資本移動性が高いケース (210)
(2)資本移動性が低いケース (211)
(3)数式による政府支出拡大効果の確認 (212)
2─2 金融政策 ………213
Column 期待インフレ率の上昇 (215)
2─3 外国経済の変化 ………216
(1)外国所得の変化 (216)
(2)外国利子率の変化 (217)
3 完全資本移動と財政・金融政策 ………219
3─1 財政政策 ………219
Column 貿易政策の効果 (220)
3─2 金融政策 ………221
Column 完全雇用下の財政・金融政策 (221)
4 資本移動の完全制限と財政・金融政策 ………223
4─1 財政政策 ………223
4─2 金融政策 ………224
5 経済安定化と財政・金融政策の割り当て ………225
5─1 国内均衡曲線,目標利子率曲線,目標為替レート曲線 ………225
5─2 財政・金融政策の割り当て ………229
Column 日本経済への応用 (231)
6 財政・金融政策の国際的波及効果* ………232
6─1 基本モデル ………232
6─2 財政政策 ………233
6─3 金融政策 ………235

参考文献 (238)
索引 (240)





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